第二子を妊娠中の、お金の管理が大好きな管理栄養士です。
妊娠がわかって最初に考えたのが、「で、いくらかかるんだっけ?」でした。1人目のとき、我が家の出産費用はなんと70万円。出産育児一時金でもカバーしきれず、20万円も自己負担しました。
この記事では、実際にかかったお金・もらえたお金を正直に公開しつつ、2人目に向けて我が家がやっているお金の備えをお話しします。
⚠️ 先にお願い:給付金の額や妊婦健診の補助内容は自治体によって、産院によって大きく違います。この記事の金額は「我が家の場合」の一例です。必ずお住まいの自治体・かかりつけの産院でご確認ください。
もらえるお金:主に4種類
まず、妊娠・出産でもらえるお金を整理します(会社員の場合)。
| もらえるお金 | 内容 |
|---|---|
| 出産育児一時金 | 子ども1人につき50万円(健康保険から) |
| 妊婦のための支援給付 | 妊娠時に5万円+出産後に5万円=合計10万円 |
| 出産手当金(産休手当) | 産休中の生活を支える給付(健康保険から) |
| 育児休業給付金(育休手当) | 育休中の生活を支える給付(雇用保険から) |
我が家は1人目のとき、この4つすべてを受け取りました。
💡 妊婦のための支援給付は、妊娠の届出時に5万円、出産後の届出で5万円(赤ちゃん1人につき)という2段階でもらえる制度。所得制限はありません。妊娠届を出すときに案内があるので、忘れずに手続きを。
手続きは意外とラクだった
「制度が複雑で手続きが大変そう…」と思っていましたが、思ったより簡単でした。
- 出産育児一時金:産院で用紙をもらって書くだけ(多くは病院が直接受け取る「直接支払制度」)
- 産休・育休手当:職場から用紙をもらって書くだけ
どちらも丁寧に説明してもらえたので、迷うことはありませんでした。「自分で調べて申請しなきゃ」と身構えなくても、産院と職場が案内してくれるので大丈夫です。
我が家の出産費用は70万円でした
さて、ここからが本題。1人目の出産費用、我が家は約70万円でした。
出産育児一時金50万円をもらっても——20万円の自己負担です。
なぜ70万円もかかったのか
- 総合病院での出産
- 夜間の出産だった(時間外料金)
- 個室を指定した
- そして何より——私の住む地域は、どの産院も全体的に費用が高め
聞いた話では、別の市（同じ県内）なら50万円でお釣りがくる産院もあるとか。同じ県内でも、これだけ違うんです。
出産費用は、地域・病院・出産の状況で驚くほど変わります。 「一時金50万円でだいたい足りるでしょ」と思っていると、我が家のように20万円の想定外が発生します。
2人目は「情報収集」してから産院を決めた
この経験から、2人目は産院選びを本気で調べました。
結果、選んだのは個人病院。決め手は、口コミで知った👇
- 基本個室
- 出産費用は58万円程度
同じ地域でも、産院によって10万円以上変わるんです。「近いから」「有名だから」で決める前に、口コミサイトや友人からの情報収集は本当に大事だと痛感しました。
意外と積み重なる「妊婦健診」の自己負担
もう一つ見落としがちなのが、妊婦健診の費用。
自治体から妊婦健診の補助券がもらえますが、全額が無料になるわけではありません。我が家の場合、1回の健診につき3,000円ほどの自己負担が出ています。
健診は妊娠期間中に十数回あるので、トータルすると数万円に。「補助券があるから無料」と思っていると、地味に効いてきます。
※補助の内容・金額は自治体でまったく違います。また、NIPTや4Dエコーなど任意の検査は別途自己負担です。
２人目で変わる保育料
保育料が無料に!(自治体の支援は要チェック)
そして、我が家にとってとてつもなく大きいニュースがこれ。
現在、上の子の保育料は月57,200円。共働きで世帯収入がある分、保育料も高いんです(収入が多いと税金も保育料も高い…涙)。
それが、私の住む自治体では10月から一人目から0〜2歳の保育料が無料化されます。本当に嬉しい…!
近年、東京都や福岡市をはじめ、多くの自治体で「2人目以降の保育料無料化」など独自の支援が広がっています。半額ではなく0円になる自治体も増えているそう。
💡 お住まいの自治体の支援は、必ず調べてください。 引っ越しを検討中なら、自治体選びの判断材料にもなります。数万円/月の差は、家計に直結します。
忘れがちな「収入が減る」という現実
もらえるお金の話をしてきましたが、産休・育休中は収入が減ります。手当は出ますが、給料の満額ではありません。
- 産休中(出産手当金):おおよそ給与の3分の2
- 育休中(育児休業給付金):開始から半年は約67%、その後は50%
つまり、育休が長引くほど収入は下がっていきます。「もらえるお金」だけでなく、「入ってこなくなるお金」も込みで家計を考える必要があります。
※給付率や条件は制度改正で変わることがあります。金額の計算方法や最新の条件は、勤務先や協会けんぽ・ハローワークで確認してください。近年は両親ともに育休を取る場合の給付率引き上げなど、支援が手厚くなる動きもあります。
2人目の備え
最後に、我が家がやっている備えを2つ。
① 出産費用は「先に確保」しておく
出産費用は近い将来、確実にかかるお金。しかも一時金で足りない可能性がある。なので、その分の予算はあらかじめ取り分けています。
「一時金でなんとかなるだろう」ではなく、産院の費用を事前に調べて、差額を用意しておく。これだけで、出産前後の不安がぐっと減ります。
② ベビー用の口座を作って、NISAで運用
1人目のときと同じように、赤ちゃん用の新しい口座を作る予定です。出産祝いなどでいただいたお金をそこに入れて、NISAで運用するつもり。
いただいたお祝いを、そのままその子の将来の資産にする——これが我が家のやり方です。
※投資には元本割れのリスクがあります。運用は各家庭の判断で。
まとめ
- もらえるお金は主に4つ(一時金50万・妊婦支援給付10万・産休手当・育休手当)。手続きは産院と職場が案内してくれる
- 出産費用は地域・産院で激変。我が家は70万円で20万円の自己負担だった
- 産院選びは情報収集が命。2人目は58万円程度の個人院に
- 妊婦健診も1回3,000円ほどの自己負担が積み重なる
- 自治体の支援(保育料無料化など)は必ずチェックを
- 産休・育休中は収入が減る(産休は約2/3、育休は67%→50%)。「入ってこなくなるお金」も込みで考える
- 出産費用は医療費控除の対象。領収書は取っておく
- 出産費用は先に確保、お祝いはベビー口座で運用
「なんとかなる」ではなく、先に調べて、先に備える。それだけで、妊娠期間の不安はぐっと減ります。あなたの地域はどうか、ぜひ調べてみてください🌸
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